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住宅ローンの選び方(トータルコスト)

住宅ローン選びの際に最も注意すべきは「金利」です。
わずか0.1%の違いが、長期にわたる住宅ローンの返済においては、総返済額が数十万円の差になるためです。それでは「金利」の次には何に注意すれば良いのでしょうか。

トータルコストで考える

住宅ローン選びの際に2番目に注意すべきこと、それは「トータルコスト」です。
住宅ローンは取扱い金融機関によって、住宅ローンに関する諸費用に違いがあります。

保証料

住宅ローンを借りるには、保証会社に「保証料」を支払って、保証に入ってもらうことが原則必要です。しかしながら、保証会社の保証を必要としない住宅ローンもあります。
このような場合には、保証料はゼロ円で済みます。

事務手数料

住宅ローンを借りる際の事務手数料は、3万円前後のところから、借入額の2.0%(消費税が別途必要)を徴収するところまでさまざまです。

保証料が無料でも、事務手数料が高額になるケースもあることから、単純に保証料がゼロ円の金融機関が良いとはならず、費用はトータルでみる必要があります。

比較例

次のような住宅ローンがある場合に比較検討してみます。
(借入額3000万円、借入期間35年、元利均等返済方式は統一とします。)

  1. 金利1.80%のフラット35、事務手数料は3万円の定額型
  2. 金利1.60%のフラット35、事務手数料は融資額の2.0%の定率型
  3. 金利2.0%の固定金利の住宅ローン、事務手数料は3万円の定額型
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借入金額 3000万円
借入期間 35年
金利 1.80% 1.60% 2.00%
手数料タイプ 定額(3万円) 定率(2.0%) 定額(3万円)
総返済利息 1045万7513円 919万9414円 1173万9108円
融資事務手数料 3万2400円 64万8千円 3万2400円
登記費用 18万円 18万円 18万円
保証料 0円 0円 61万8600円
印紙税 2万円 2万円 2万円
団体信用生命保険料 211万4300円 209万3500円 0円
トータルコスト 1280万4213円 1214万914円 1259万108円

今回の試算結果では、上記の3パターンの中では「2. フラット35の事務手数料定率型」がメリットありそうです。

ただし、このときに注意すべき点は「繰り上げ返済」を考慮していない点です。
「繰り上げ返済」をすれば、保証料は返金されますが、事務手数料の返金はありません。
また、団体信用生命保険の保険料も減額することも可能です。

中村 諭(なかむら さとし)
中村 諭
住宅ローンソムリエ(R)、ファイナンシャルプランナー(CFP認定者)
貸金業務取扱主任者、オールアバウトガイド

千葉県市川市生まれ、「税理士・FPなどの専門家も相談にくる」住宅ローン・アパートローン専門のFP事務所を経営。
新聞、雑誌、ラジオ出演、講演、執筆と幅広く活躍中。

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