新潟県内の新・省エネルギー設備機器等導入補助制度について、市区の違いを一覧で比較。市区名をクリックするとその市区の詳細が確認できます。
| 市区名 | （都道府県）新・省エネルギー設備機器等導入補助制度 | （市区）新・省エネルギー設備機器等導入補助制度 |
|---|---|---|
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入促進事業】太陽光発電設備の場合1kWあたり2万円(上限金額10万円)。定置用蓄電池の場合1kWhあたり1万円(上限金額10万円)。V2H充放電設備の場合は定額10万円。燃料電池(エネファーム)の場合は定額5万円。市内に居住または居住予定の個人が対象。令和6年度は、すべての設備で国や県、民間の補助金との併用が可能。 | |
| なし | なし | |
| なし | なし | |
| なし | (1)【住まい快適リフォーム事業】個人住宅の省エネ化工事等の工事費の一部を補助。費用の20％、一般世帯上限15万円、子育て世帯上限30万円、子育て二世帯上限35万円。(2)【低炭素型家庭用創エネ・省エネ機器導入補助金】補助額は次の通り。燃料電池設備は、補助率1/3、上限15万円。太陽光発電設備、エネルギー管理システム(EMS)、定置用蓄電池の3点セットの場合、上限20万円。エネルギー管理システム(EMS)、定置用蓄電池の2点セットの場合、上限15万円。 | |
| なし | 【住宅用再生可能エネルギー等導入支援事業】住宅用太陽光発電設備及び定置用蓄電池を導入する方に、その費用の一部を補助。太陽光発電設備は1kWあたり5万円(上限15万円)、蓄電池は1kWhあたり3万円(上限12万円)を補助。 | |
| なし | 【脱炭素設備導入促進補助金】住宅・事業所への再生可能エネルギー設備の設置費用の1/3を補助。太陽光発電は上限20万円、太陽光発電設備と定置型蓄電池同時設置は上限30万円、木質バイオマス熱利用設備は上限10万円、地中熱利用設備は上限40万円、雪氷熱利用設備は上限40万円。家庭用燃料電池は上限20万円。 | |
| なし | なし | |
| なし | 【十日町市再生可能エネルギー活用促進費補助金】太陽光発電の場合、最大出力10kW以下で1kWあたり10万円(上限60万円)、最大出力10kW以上で上限100万円。定置用蓄電池の場合、補助対象経費の1/3(上限20万円)。地中熱利用の場合、補助対象経費の1/3(上限80万円)。木質バイオマスストーブ(ペレットストーブ、薪ストーブ)等の場合、補助対象経費の1/3(上限15万円)。 | |
| なし | 【令和6年度新エネルギー導入促進事業補助金】新エネルギー(太陽光等)導入に係る費用を補助。太陽光発電システムは、1kWあたり7万円の補助(上限28万円)。 太陽熱利用システムについては、費用の10％、上限3万円。エネファームシステムは費用の1/3、上限額20万円。ペレットストーブは費用の1/3、上限額5万円。蓄電池は費用の1/2、上限額10万円。電気自動車等充給電設備(V2H)は費用の1/3、上限額10万円。 | |
| なし | (1)【村上市住宅用太陽光発電システム設置費補助金】太陽光発電については市内業者施工の場合は、太陽光電池容量1kW当たり7万円(上限額28万円)、市外業者施工の場合は、太陽光電池容量1kW当たり5.5万円(上限額22万円)を補助。定置用蓄電池については購入および設置費用の1/3(上限20万円)を補助。(2)【村上市木質バイオマスストーブ設置費補助金】木質バイオマスストーブ購入及び設置費用の1/3、上限10万円。(3)【村上市未来に向けた住まいづくり推進事業補助金】最新のトップランナー基準を達成したLED照明、エアコンの入替工事費の20％、上限3万円。 | |
| なし | (1)【燕市住宅リフォーム助成事業】住宅リフォーム工事費用の一部を助成。上限金額10万円。対象工事にエコキュート・太陽光発電システム・太陽熱温水器設備・家庭用燃料電池設備・ペレットストーブの設置等の工事が含まれる。他条件あり。(2)【燕市木造住宅耐震化事業】一戸建て住宅等を、省エネ基準適合レベルまたはZEH水準レベルまで向上させる改修を行う費用の一部を補助。外壁を高気密の断熱材に入替え、サッシをペアガラスに交換、照明器具のLED化、高効率の給湯器の導入が含まれる。他条件あり。省エネ設計費用は2/3(上限20万円)、省エネ改修費用は23％で省エネ基準の場合上限40万円(ZEH水準の場合上限60万円)を補助。 | |
| なし | (1)【住宅用太陽エネルギー利用設備設置補助】太陽光発電設備は、1kW当たり4万円、上限20万円の補助。太陽熱利用温水器は費用の1/4、上限10万円の補助。定置型蓄電池は、1kWh当たり1万円、上限10万円の補助。(2)【ペレットストーブ設置補助】費用の1/3、上限15万円の補助。 | |
| なし | 【妙高市安全・快適住まいづくり支援事業】既存住宅の屋根、外壁等の断熱化、遮熱化工事等ゼロカーボン推進工事を行う者に上限15万円(地域商品券)を補助。太陽光発電及び蓄電池システムの同時設置の場合は上限30万円。 | |
| なし | 【五泉市住宅用省エネ設備等設置事業費補助制度】太陽光発電、エネファーム、定置用蓄電池を設置する方に補助金を交付。太陽光発電システムの場合1kWあたり5万円の補助、上限金額20万円。エネファーム、定置用蓄電池の場合、設置に要する費用の20％、上限金額20万円。 | |
| なし | (1)【家庭用燃料電池システムエネファーム助成金制度】エネファームの設置に40万円の助成を行う。(2)【ガス給湯器エコジョーズ助成金制度】温水暖房機能付きエコジョーズの設置に2万円、温水暖房機能付きエコジョーズと温水暖房機器の同時設置に3万円の助成を行う。 | |
| なし | なし | |
| なし | 【佐渡市クリーンエネルギー導入促進補助金】太陽光発電設備と併せて、住宅用蓄電設備、V2Hを新たに導入する方、また太陽光発電設備の設置に関わらず充電インフラ設備、高効率エネルギー設備、薪ストーブを新たに導入する方に対し、一定の条件のもと補助金を交付。太陽光発電設備は、容量1kWあたり3万円(上限20万円)。蓄電設備は、容量1kWhあたり3万円(上限30万円)。V2H設備は、設備の購入費の1/2以内、上限37.5万円。充電インフラ設備は、設備の購入費の1/2以内、普通充電上限17.5万円、急速充電上限30万円以内。高効率エネルギー設備は、設備の購入費の1/2以内、上限20万円。薪ストーブは、設備の購入費の1/2以内、上限15万円。 | |
| なし | (1)【再生可能エネルギー普及促進事業】再生可能エネルギー等を利用した機器の購入費の一部を補助。(2)【省エネルギー家電等入替促進事業】一定の基準を満たす省エネ家電等への入替えを行うため市内に所在する店舗から購入した世帯を対象に、その費用の一部を補助。 | |
| なし | (1)【木質バイオマスストーブ等設置補助金】木質ペレットや間伐材、薪等を燃料とするストーブとボイラーの本体、付帯資材と設置に係る経費を対象に、対象経費の1/4以内(上限8万円)を補助。 (2)【省エネエアコン普及促進補助金】目標年度2027年度において、省エネ基準達成率が100％以上の製品へエアコンの買い換えを行う場合、製品代金の1/5(市内に本社のある市内店舗:上限5万円、市外に本社のある市内店舗:上限3万円)を補助。(3)【太陽光発電設備設置費補助金】太陽光発電設備、定置型蓄電池を導入する経費の一部を補助。太陽光発電設備7万円/kW(上限66万5千円)、定置型蓄電池本体、部材および設置工事費の1/3(上限20万円)。 | |
| なし | なし |
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