ここでは、不動産売却の際に高く売れるリフォームについて、マンションの場合と、一戸建ての場合のそれぞれで解説していきます。
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ここでは、不動産売却の際に高く売れるリフォームについて、マンションの場合と、一戸建ての場合のそれぞれで解説していきます。
予算にもよりますが、マンションのリフォームでは極力最新の住宅設備を入れるとよいでしょう。
なぜならば、マンションの場合、近隣に同じような間取りの物件が多く存在する可能性が高く、それらの物件と比較される傾向が都心分のマンションほど高いからです。
例えば、キッチンであれば食洗機や浄水器を盛り込むとか、トイレではタンクレスタイプを設置するとか、浴室では浴室乾燥機やミストサウナを入れたりするなど、ある程度は新築に匹敵する設備を兼ね備えるようにするとよいでしょう。
購入者側は、こうした目に見える設備に敏感に反応します。
リフォーム予算にもよりますが、できるだけ最新のものをつけておくとよいでしょう。
また、内装に関しては、床材のフローリングはもちろん、より豪華にしたいのであれば一部大理石などの石貼り仕様も検討するとよいでしょう。
昔のカーペット床は、アレルギーなどの懸念もあってか最近の建造物では少なくなっており、購入者側からあまり好まれません。
したがって、リフォームの際には、少なくともフローリングぐらいにはしておきたいところです。
さらに予算に余裕があれば、フローリングを無垢材にするなど、ワンランク上のこだわった材質にすることも検討しておくことをおすすめします。
併せて、壁や天井のクロス張り替えも検討できると、さらによい内装となるでしょう。
一戸建ての場合、マンションのように内部的なリフォームに加えて、外部のリフォームも考えなければなりません。
例えば、外壁の塗り替え、屋根の塗り替えなどは資産価値をアップさせるリフォームの1つです。
最近では、遮熱効果のある塗料で屋根を塗り替えるというものもあります。
住宅に断熱性の高さを求めるのは近年の強い傾向です。
また、こうした遮熱塗料の塗布に対して補助金を出す自治体も多いので、業者や自治体の窓口に問い合わせしてみるとよいでしょう。
断熱性のアップについては、窓ガラスを遮熱ガラスにしたり、断熱材をつけたりといったリフォームも考えられます。
さらに、耐震工事についても、多くの方がより高い耐震性を求めるのに加え、自治体が補助金を出しているケースが増えています。
特に1981年以前に建てられた旧耐震基準の建物の場合、税制優遇や住宅金融支援機構のフラット35の利用ができないなど、デメリットが多くなってしまいます。
耐震診断や耐震性を証明するための診断を事前に行っておくとよいでしょう。
自身が住むために行うリフォームであれば、予算に応じて必要な場所だけを行えばよいでしょう。
しかし、売却を目的としたリフォームの場合、かけた費用分の効果がなければ意味がありません。
リフォームすることで具体的にどのくらいの売却額アップ、または売却力アップにつなげられるかを慎重に判断し、リフォーム内容を決める必要があります。
特に最近では、中古物件購入後に自分でリフォームをしたいという方も多くなっています。
本当に必要なリフォームなのかどうかを考え、場合によっては全くリフォームせずに売却することも選択肢に入れながら、費用対効果を考えたうえで必要なリフォームを見極めていきましょう。
※掲載内容は2021年3月時点の情報に基づく
執筆・監修/逆瀬川 勇造(宅地建物取引)
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