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久々野駅と高山駅の新築一戸建て・新築住宅物件一覧

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パークナードテラス石浦Ⅱ（建築条件付）宅地分譲

建築条件付土地
最近見た物件

価格: 980万円・1,050万円
土地価格のみ

住所: 岐阜県高山市石浦町８

交通: ＪＲ高山本線高山駅車利用 2.5km

間取り: -

建物面積: -
土地面積: 235.78m²

総区画数: 4区画

所有権

森下町２ 4180万円

新築一戸建て
最近見た物件

価格: 4,180万円

住所: 岐阜県高山市森下町２

交通: ＪＲ高山本線高山駅車利用 1.5km

間取り: 5LDK

建物面積: 122.9m²
土地面積: 152m²

総戸数: 3戸

2階建て
所有権
駐車2台以上
オール電化
浴室乾燥機
IHクッキングヒータ

新宮町 3480万円～3680万円

新築一戸建て
最近見た物件

価格: 3,480万円～3,680万円

住所: 岐阜県高山市新宮町

交通: ＪＲ高山本線高山駅車利用 4.5km

間取り: 3LDK～5LDK

建物面積: 117.53m²～126.58m²35.55坪～38.29坪
土地面積: 175.12m²～225.91m²52.97坪～68.33坪

総戸数: 2戸

2階建て
所有権
駐車2台以上
オール電化
浴室乾燥機
IHクッキングヒータ

高山市の暮らしデータ

高山市のホームページ

人口などの統計情報

世帯数	32634世帯
人口総数	82486人
転入者数	2686人転入率（人口1000人当たり） 32.56人
転出者数	2632人転出率（人口1000人当たり） 31.91人
土地平均価格	住宅地 27559円／m² 商業地 152943円／m²

結婚・育児の助成金

子育て関連の独自の取り組み	(1)特定不妊治療(生殖補助医療)支援利子補給制度。(2)人工授精治療費の助成。(3)生殖補助医療(対外授精及び顕微授精)、先進医療、保険外不妊治療の助成。(4)助産師相談。(5)ブックスタート事業。(6)電子母子手帳アプリ「さるぼぼタッチ」。(7)サポートブックたかやまっ子「成長のあしあと」の配布。(8)学校給食費助成(小中学校ともに1/3助成)。(9)高校生通学費補助。(10)子育て支援金として1子につき10万円を支給。(11)インフルエンザ予防接種費用の一部助成。
出産祝い	あり
公立保育所数	7所（うち0歳児保育を実施している保育所：7所）
私立保育所数	16所（うち0歳児保育を実施している保育所：15所）
保育所入所待機児童数	0人
認定こども園数	0園	預かり保育実施園数	公立：-　私立：3園
学校給食	【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制	未実施
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢	18歳3月末まで	子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢	18歳3月末まで

高山市の治安・ごみ収集情報

公共料金・インフラ

ガス料金（22m³使用した場合の月額）	-
水道料金（口径20mmで20m³の月額）	高山市3058円
下水道料金（20m³を使用した場合の月額）	高山市2860円
下水道普及率	86.6％

安心・安全

建物火災出火件数	11件人口10000人当たり 1.30件
刑法犯認知件数	240件人口1000人当たり 2.84件
ハザード・防災マップ	あり

医療

一般病院総数	2ヶ所
一般診療所総数	74ヶ所
小児科医師数	16人小児人口10000人当たり 17.29人
産婦人科医師数	8人 15～49歳女性人口1万人当たり 5.73人
介護保険料基準額（月額）	5750円

ごみ

家庭ごみ収集（可燃ごみ）	一部有料備考超過有料制。年度当初に各家庭に配付する世帯人数に応じた無料ごみ処理券を使い切った場合、有料ごみ処理券(1枚100円+消費税)を購入。
家庭ごみの分別方式	8分別16種〔可燃ごみ　不燃ごみ　プラスチック製容器包装　紙製容器包装　缶　びん・ペットボトル　その他資源ごみ(新聞・ちらし、雑誌、ダンボール、古布、紙パック、白色トレイ・色柄物トレイ、発泡スチロール、廃乾電池、蛍光管・水銀体温計・水銀温度計)　小型家電〕
家庭ごみの戸別収集	未実施
粗大ごみ収集	あり備考有料。戸別収集。事前申込制。電話予約後、有料粗大ごみ処理券(500円/枚+消費税)を貼って、収集指定日の朝8時30分までに自宅付近の道路脇に出す。
生ごみ処理機助成金制度	あり上限金額 27000円上限比率 50.0％

高山市の住まいの給付金

新築購入

利子補給制度	なし
補助／助成金制度	あり上限金額 150万円備考【まちなか定住促進補助事業】市外から中心市街地に移住し、自己住居用の住宅の新築・取得・改修する際に要する経費の一部を助成する。対象経費の1/2(上限150万円)。ただし、居住予定の物件に既居住者がおり、同居の場合は対象経費300万円以上の際に30万円。

利子補給制度

なし

補助／助成金制度

あり

上限金額: 150万円

備考: 【まちなか定住促進補助事業】市外から中心市街地に移住し、自己住居用の住宅の新築・取得・改修する際に要する経費の一部を助成する。対象経費の1/2(上限150万円)。ただし、居住予定の物件に既居住者がおり、同居の場合は対象経費300万円以上の際に30万円。

暮らしデータ提供元：生活ガイド.com

※行政機関により公表していない地域及びデータがございます。東京23区以外の政令指定都市は、市全体のデータとして表示しています。
※提供データには細心の注意を払っておりますが、調査後に変更がある場合があります。最新の情報につきましては各市区役所までお問い合わせいただくか、自治体HPなどをご確認ください。

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