越谷レイクタウン駅(埼玉県)の4,000万円以下の中古一戸建て・中古住宅物件一覧

4,000万円以下の物件をセレクト
価格と条件から理想の中古一戸建てを探そう

続きを見る

駅

武蔵野線/越谷レイクタウン

変更する

条件

～4000万円以下

変更する

50件が該当しました。

1～40件
次へ

駅

武蔵野線/越谷レイクタウン

変更する

条件

～4000万円以下

変更する

お気に入り物件一覧を見る

お気に入りの物件を見逃さない！

プッシュ通知で最新の物件情報が届く

goo住宅・不動産
アプリ

暮らしデータ

越谷市の人口などの統計情報

世帯数	142590世帯
人口総数	343062人
転入者数	13809人転入率（人口1000人当たり） 40.25人
転出者数	12936人転出率（人口1000人当たり） 37.71人
土地平均価格	住宅地 142558円／m² 商業地 323143円／m²

越谷市の結婚・育児の助成金

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み	こしがや「プラス保育」幼稚園事業(保育施設希望者にやさしい長時間預かり保育を行う私立幼稚園と認定こども園[教育部分]をこしがや「プラス保育」幼稚園と認定。「プラス保育枠」[保育所等の条件を満たす就労・就学等の方が利用できる。園ごとに定員あり]として利用する場合、8時～18時の預かり保育を原則無料で行う)。
出産祝い	なし備考 -
公立保育所数	18ヶ所 0歳児保育を実施 14ヶ所
私立保育所数	21ヶ所 0歳児保育を実施 19ヶ所
保育所入所待機児童数	4人
認定こども園数	10園
預かり保育実施園数-公立	-
預かり保育実施園数-私立	19園
学校給食	【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制	一部実施(1年生のみ)
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢	18歳3月末まで
子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢	18歳3月末まで

越谷市の治安・ごみ収集情報

公共料金・インフラ
ガス料金(22m³使用した場合の月額)	東京瓦斯株式会社(東京地区等)3926円東彩ガス株式会社(越谷・春日部地区)4893円
水道料金(口径20mmで20m³の月額)	越谷・松伏水道企業団2805円
下水道料金(20m³を使用した場合の月額)	越谷市2574円
下水道普及率	84.3％
安心・安全
建物火災出火件数	50件人口10000人当たり 1.46件
刑法犯認知件数	2772件人口1000人当たり 8.11件
ハザード・防災マップ	あり
医療
一般病院総数	12ヶ所
一般診療所総数	200ヶ所
小児科医師数	73人小児人口10000人当たり 17.66人
産婦人科医師数	39人 15～49歳女性人口1万人当たり 5.67人
介護保険料基準額(月額)	6000円
ごみ
家庭ごみ収集（可燃ごみ）	無料備考 -
家庭ごみの分別方式	10分別14区別〔可燃ごみ　不燃ごみ　古紙類(新聞紙、雑誌、段ボール、雑紙、紙パック)　ペットボトル　缶　びん　古着類　危険ごみ　白色トレイ　せん定枝・刈草〕
家庭ごみの戸別収集	一部実施(【ふれあい収集】ごみ集積所に排出することが困難な高齢者のみの世帯・障がい者のみの世帯に対し戸別収集を行う)
粗大ごみ収集	あり備考有料。戸別収集。事前申込制。一辺の長さが50cm以上または、重量が10kg以上のものが粗大ごみ。
生ごみ処理機助成金制度	なし上限金額 - 上限比率 -

越谷市の住まいの給付金

中古購入
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	なし
増築・改築・改修
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	あり上限金額 (1)7万円(2)50万円(3)10万円備考 (1)【既存建築物耐震診断補助金】2000年5月31日以前の耐震基準に基づき建築された2階建て以下の木造一戸建て住宅で、市の簡易耐震診断による総合評価が1.0未満であること。診断費用の2/3に相当する額かつ7万円を上限として助成。(2)【既存建築物耐震改修補助金】(1)と同じ木造一戸建て住宅で、一般耐震診断による安全性の総合評価が1.0未満であること。工事費用の23％に相当する額かつ50万円(1981年6月1日から2000年5月31日までの耐震基準に基づき建築されたものは30万円)を上限として助成。(3)【住宅・店舗改修促進補助金】市内の施工業者を利用し、機能の維持、向上等のために住宅・店舗の改修工事を行う場合に、その工事費の一部を助成。補助対象経費の20％(上限10万円)。他要件あり。

越谷市の暮らしデータをもっと見る

暮らしデータ提供元：生活ガイド.com

※行政機関により公表していない地域及びデータがございます。東京23区以外の政令指定都市は、市全体のデータとして表示しています。
※提供データには細心の注意を払っておりますが、調査後に変更がある場合があります。最新の情報につきましては各市区役所までお問い合わせいただくか、自治体HPなどをご確認ください。