五所川原市(青森県) の1,000万円以下の中古一戸建て・中古住宅物件一覧

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地域

五所川原市

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条件

～1000万円以下

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4件が該当しました。

青森県五所川原市字烏森 860万円 7LK

閲覧済

860万円
間取り 7LK
建物面積 163.82m²
土地面積 445.84m²
築年月1969年10月(築56年6ヶ月)
- ＪＲ五能線五所川原駅徒歩15分
その他の交通
青森県五所川原市字烏森
- 2階建て
- 所有権
- 即入居可

青森県五所川原市字新宮町 595万円 3K

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595万円
間取り 3K
建物面積 184.8m²
土地面積 322.56m²
築年月1978年1月(築48年3ヶ月)
- ＪＲ五能線五所川原駅徒歩20分
その他の交通
青森県五所川原市字新宮町
- 2階建て
- 所有権
- 即入居可
境界非明示。

青森県五所川原市大字飯詰字福泉 300万円 6DK

閲覧済

300万円
間取り 6DK
建物面積 111.22m²
土地面積 165.01m²
築年月1989年10月(築36年6ヶ月)
- バス/「飯詰（バス）」バス停停歩2分
その他の交通
青森県五所川原市大字飯詰字福泉
- 2階建て
- 所有権
- 即入居可

青森県五所川原市大字湊字千鳥 450万円 3K

閲覧済

450万円
間取り 3K
建物面積 67.06m²
土地面積 562.76m²
築年月1991年11月(築34年5ヶ月)
- バス/「中央５丁目（五所川原市）」バス停停歩4分
その他の交通
青森県五所川原市大字湊字千鳥
- 平屋
- 南道路
- 所有権
- 即入居可
農地法３条の届出必要

1～4件

地域

五所川原市

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条件

～1000万円以下

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暮らしデータ

五所川原市の人口などの統計情報

世帯数	20797世帯
人口総数	49811人
転入者数	1311人転入率（人口1000人当たり） 26.32人
転出者数	1356人転出率（人口1000人当たり） 27.22人
土地平均価格	住宅地 9682円／m² 商業地 27775円／m²

五所川原市の結婚・育児の助成金

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み	市立小中学校の学校給食費の無償化を対象者へ実施している。子どもインフルエンザ予防接種費用の助成を実施している。2歳児保育料の無償化を実施している。
出産祝い	なし備考 -
公立保育所数	0ヶ所 0歳児保育を実施 -
私立保育所数	3ヶ所 0歳児保育を実施 3ヶ所
保育所入所待機児童数	0人
認定こども園数	20園
預かり保育実施園数-公立	-
預かり保育実施園数-私立	3園
学校給食	【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制	未実施
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢	18歳3月末まで
子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢	18歳3月末まで

五所川原市の治安・ごみ収集情報

公共料金・インフラ
ガス料金(22m³使用した場合の月額)	五所川原ガス株式会社5700円
水道料金(口径20mmで20m³の月額)	五所川原市(五所川原地区)5860円五所川原市(金木地区)5382円津軽広域水道企業団(西北事業部)6006円
下水道料金(20m³を使用した場合の月額)	五所川原市3300円
下水道普及率	37.6％
安心・安全
建物火災出火件数	15件人口10000人当たり 2.92件
刑法犯認知件数	274件人口1000人当たり 5.33件
ハザード・防災マップ	あり
医療
一般病院総数	5ヶ所
一般診療所総数	41ヶ所
小児科医師数	12人小児人口10000人当たり 26.51人
産婦人科医師数	5人 15～49歳女性人口1万人当たり 6.37人
介護保険料基準額(月額)	6900円
ごみ
家庭ごみ収集（可燃ごみ）	無料備考指定ごみ袋は有料だが、袋代にごみ収集・処理料金等を含まず。
家庭ごみの分別方式	5分別11種〔燃やせるごみ　燃やせないごみ　プラスチック類リサイクル　資源リサイクル(ペットボトル、びん、缶)　紙・金属・小型電子機器等リサイクル(新聞・チラシ、ダンボール、紙パック、雑誌・本・雑紙、金属・小型電子機器等)〕　拠点回収：衣類リユース・リサイクル
家庭ごみの戸別収集	未実施
粗大ごみ収集	あり備考無料。年1回収集。1世帯5品目まで。
生ごみ処理機助成金制度	なし上限金額 - 上限比率 -

五所川原市の住まいの給付金

中古購入
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	なし
増築・改築・改修
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	あり上限金額 (1)13.6万円(2)117.2万円備考 (1)【木造住宅耐震診断支援事業】1981年5月31日以前に建築された木造住宅が対象。市が耐震診断員を派遣し、その費用の一部を助成。公的負担限度額13.6万円。他要件あり。(2)【木造住宅耐震改修促進支援事業】1981年5月31日以前に建築された木造住宅が対象。耐震改修の費用の一部を助成。公的負担限度額は耐震改修は117.2万円。他要件あり。

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暮らしデータ提供元：生活ガイド.com

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