平和通駅の新築マンション・分譲マンション 物件一覧

北九州高速鉄道/平和通

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以下は「北九州高速鉄道」の物件情報を表示しています。

北九州高速鉄道の新築マンション・分譲マンション 物件一覧

  • 2240万円~4610万円

    2LDK~4LDK / 58.57m2~101.67m2
    総戸数 23戸 入居可能時期 2022年7月下旬予定
    最多価格帯 2200万円台・2300万円台・2600万円台・2700万円台・2800万円台・2900万円台・3000万円台・3500万円台(各2戸)
    • 最寄り駅北九州モノレール「徳力公団前」歩6分
    住所福岡県北九州市小倉南区徳力3
    「企救丘小学校」徒歩13分(約970m)、「志徳中学校」徒歩9分(約720m)。北九州モノレール「徳力公団前」駅より徒歩6分。全23邸<アーティックス徳力 THE BASE>誕生

  • 2320万円・2950万円

    2LDK・3LDK / 50.22m2・67.33m2
    総戸数 33戸 入居可能時期 即入居可諸手続完了後
    最多価格帯 -
    • 最寄り駅北九州モノレール「片野」歩4分
    • 西鉄バス「片野新町一丁目」歩1分
    住所福岡県北九州市小倉北区片野4
    モノレール片野駅徒歩4分。2LDK・3LDK。モデルルーム公開中!

  • 2694万円~3965万円

    3LDK・4LDK / 72m2~99.49m2
    総戸数 53戸 入居可能時期 即入居可
    最多価格帯 3400万円台(5戸)
    • 最寄り駅北九州モノレール「企救丘」歩5分
    • JR日田彦山線「志井公園」歩6分
    住所福岡県北九州市小倉南区志井6
    【建物内モデルルーム公開中】北九州モノレール「企救丘」駅徒歩5分、JR日田彦山線「志井公園」駅徒歩6分。小倉南区に全53邸<サンライフ企救丘駅南>誕生

  • 2710万円~3490万円

    3LDK・4LDK / 76.22m2~85.49m2
    総戸数 28戸 入居可能時期 2022年8月予定
    最多価格帯 3000万円台(5戸)
    • 最寄り駅北九州モノレール「競馬場前」歩9分
    • 西鉄バス「守恒」歩7分
    住所福岡県北九州市小倉南区葉山町2
    西鉄バス「守恒」バス停より徒歩7分、北九州モノレール「競馬場前」駅より徒歩9分。地上15階、全28邸<アメニティ葉山ラミアカーサ>誕生

  • 2760万円~4690万円

    2LDK~4LDK / 60.05m2~85.81m2
    総戸数 51戸 入居可能時期 2022年9月下旬予定
    最多価格帯 3800万円台(6戸)
    • 最寄り駅JR鹿児島本線「小倉」歩6分
    • JR日田彦山線「小倉」歩6分
    • JR日豊本線「小倉」歩6分
    住所福岡県北九州市小倉北区浅野2
    【モデルルーム公開中〈完全予約制〉】JR鹿児島本線・日田彦山線・日豊本線「小倉」駅より徒歩6分。地上14階建て、全51邸<リヴィエールベイステーション小倉>誕生
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北九州市小倉北区の暮らしデータ(子育て情報や公共料金)

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み (1)大規模な屋内プレイパーク「子育てふれあい交流プラザ」「子どもの館」の運営。(2)子どもの遊び場&親同士の交流の場「親子ふれあいルーム」の全区設置。(3)授乳やオムツ替えのできる施設「赤ちゃんの駅」の官民協働実施(全国初)。(4)毎月第2日曜日に市内の登録店舗で様々な特典を受けられる「わらべの日」の実施。(5)小学校3~6年生、中学校3年生を対象に、放課後等を活用した学習機会を提供する「子どもひまわり学習塾」の実施。
出産祝い あり
備考
母子健康手帳交付時に、ブックスタートの絵本2冊、市指定ごみ袋3枚
公立保育所数 24ヶ所
0歳児保育を実施 24ヶ所
私立保育所数 133ヶ所
0歳児保育を実施 133ヶ所
保育所入所待機児童数 0人
認定こども園数 30園
預かり保育実施園数-公立 0園
預かり保育実施園数-私立 90園
学校給食 【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制 未実施
乳幼児医療費助成(通院)対象年齢 小学校卒業まで
乳幼児医療費助成(入院)対象年齢 中学校卒業まで
住まいの給付金(助成金・補助金)
新築購入 利子補給制度 なし
新築購入 補助/助成金制度 あり
上限金額 50万円
備考
【住むなら北九州 定住・移住推進事業(定住・移住促進支援メニュー)】市外からの転入世帯や、市外に勤務し市内に居住する若年世帯で、新たに住宅を取得する方を応援するため、一定の要件を満たす街なかの良質な住宅を取得する方に対し、住宅の購入・建設にかかる費用の一部を補助。補助額は世帯人員1人当たり15万円(50万円を上限)。

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