藤沢市の中古一戸建て・中古住宅物件一覧

地域

藤沢市

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条件

建物面積 100m²以上～／平屋

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藤沢市の住みやすさ情報

藤沢市ってどんなところ？

藤沢市の特色は、海と緑に囲まれた自然豊かな環境と、都心や湘南エリアへのアクセスの良さです。特に、江の島や鵠沼海岸はサーフィンや海水浴で知られ、観光客が多く訪れるだけでなく、マリンスポーツ好きの移住先としても人気があります。
藤沢市には小田急線、江ノ島電鉄、JR東海道線が通っており、藤沢駅は小田急線と江ノ島電鉄の始発駅。新宿駅までは急行で56分程度、江ノ島駅までは13分程度です。

街ガイド

高野友樹: 公認不動産コンサルティングマスター／相続対策専門士／宅地建物取引士／賃貸不動産経営管理士

不動産会社にて600件以上の仲介、6000戸の収益物件管理を経験。現在は株式会社高野不動産コンサルティングを設立し、不動産コンサルティングを行う。

一人暮らしの人に聞いた
藤沢市の住みやすさTOP10

1自然や公園が多い
2必要なものが近場でそろう
3病院やクリニックが多い
4位以下を見る

夫婦・カップルに聞いた
藤沢市の住みやすさTOP10

1スーパーやドラッグストアが充実している
2必要なものが近場でそろう
3公共の交通機関が充実している
4位以下を見る

ファミリーに聞いた
藤沢市の住みやすさTOP10

1スーパーやドラッグストアが充実している
2自然や公園が多い
3必要なものが近場でそろう
4位以下を見る

※対象エリアに過去5年以内に住んだことのある10代～60代の人を対象としてアンケートを実施し、独自に集計しています。

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暮らしデータ

藤沢市の人口などの統計情報

世帯数	192960世帯
人口総数	445177人
転入者数	21390人転入率（人口1000人当たり） 48.05人
転出者数	17753人転出率（人口1000人当たり） 39.88人
土地平均価格	住宅地 218855円／m² 商業地 399556円／m²

藤沢市の結婚・育児の助成金

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み	神奈川県が運用しているスマートフォンの子育て情報アプリを活用した「子育てアプリふじさわ」により子育て情報を配信している。
出産祝い	あり備考苗木を贈呈(出産のみ)。
公立保育所数	14ヶ所 0歳児保育を実施 12ヶ所
私立保育所数	72ヶ所 0歳児保育を実施 72ヶ所
保育所入所待機児童数	3人
認定こども園数	2園
預かり保育実施園数-公立	-
預かり保育実施園数-私立	28園
学校給食	【小学校】完全給食【中学校】家庭弁当等との選択制/デリバリー形式[運搬:ランチボックス、内容:完全給食]
公立中学校の学校選択制	一部実施(特定地域選択制)
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢	18歳3月末まで
子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢	18歳3月末まで

藤沢市の治安・ごみ収集情報

公共料金・インフラ
ガス料金(22m³使用した場合の月額)	東京瓦斯株式会社(東京地区等)3926円
水道料金(口径20mmで20m³の月額)	神奈川県営水道2509円
下水道料金(20m³を使用した場合の月額)	藤沢市2487円
下水道普及率	96.0％
安心・安全
建物火災出火件数	62件人口10000人当たり 1.42件
刑法犯認知件数	1835件人口1000人当たり 4.20件
ハザード・防災マップ	あり
医療
一般病院総数	14ヶ所
一般診療所総数	428ヶ所
小児科医師数	76人小児人口10000人当たり 13.25人
産婦人科医師数	39人 15～49歳女性人口1万人当たり 4.33人
介護保険料基準額(月額)	5500円
ごみ
家庭ごみ収集（可燃ごみ）	有料備考指定ごみ袋有料(可燃・不燃ごみのみ)。
家庭ごみの分別方式	3分別21種〔可燃ごみ　不燃ごみ(蛍光管、ガスボンベ・スプレー、電池類、テープ類、ライター、水銀体温計、加熱式たばこ)　資源(新聞・折込広告、本・雑紙、段ボール、飲料用紙パック、古布類、ビン、カン・鍋類、ペットボトル、廃食用油、プラスチック製容器包装、商品プラスチック、大型商品プラスチック、剪定枝)〕
家庭ごみの戸別収集	実施(市全域で実施。集合住宅については敷地内の専用集積所)
粗大ごみ収集	あり備考有料。大型ごみ500円/点。特別大型ごみ1,000円/点。
生ごみ処理機助成金制度	あり上限金額 35000円上限比率 75.0％

藤沢市の住まいの給付金

中古購入
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	なし
増築・改築・改修
利子補給制度	なし
補助／助成金制度	あり上限金額 (1)6万円(2)96万円(3)20万円(4)5万円備考 (1)【木造住宅耐震診断補助金】耐震診断費用の1/2かつ上限6万円。(2)【木造住宅耐震改修工事補助金】(a)耐震改修工事等費用の1/2かつ上限90万円。(b)耐震診断に要した費用の1/2かつ上限6万円。(3)【木造住宅耐震シェルター等設置事業補助金】耐震シェルター等設置費用の1/2かつ上限20万円。(4)【店舗・事業所等リニューアル補助金】20万円以上(消費税抜き)の住宅等リニューアル工事を市内事業者へ発注した方へ一律5万円。