野中4(草江駅) 1980万円 物件詳細
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住所 | 山口県宇部市野中4 地図・周辺環境 |
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交通 |
JR宇部線「草江」歩23分 乗り換え検索 |
価格 |
1980万円 返済シミュレーション |
最多価格帯 | - |
諸費用 | - |
間取り | 4LDK |
土地面積 | 215.25m265.11坪 |
建物面積 | 106.1m232.09坪 |
入居時期 | 即引渡可 |
販売スケジュール | - |
特徴ピックアップ
設計住宅性能評価書 / 建設住宅性能評価書(新築時) / 駐車3台以上可 / 南向き / システムキッチン / 浴室乾燥機 / 陽当り良好 / 閑静な住宅地 / LDK15畳以上 / 整形地 / シャワー付洗面化粧台 / 浴室1坪以上 / 複層ガラス / オートバス / 温水洗浄便座 / 浴室に窓 / TVモニタ付インターホン / 通風良好 / オール電化 / 浄水器
販売戸数 | 1戸 |
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総戸数 | 3戸 |
完成時期 | '23年8月 |
私道負担・道路 | 道路幅:4m、アスファルト舗装 |
構造・工法 | (1号棟)木造2階建 |
施工 | - |
用途地域 | 1種中高 |
敷地権利 | 所有権 |
地目 | - |
建ぺい率/容積率 | |
その他制限事項 | - |
特記事項
設備:公営水道、本下水、オール電化
情報提供日
次回更新予定日
情報提供日より8日以内
取引条件有効期限
2024年5月20日
イベント情報
オープンハウス(事前に必ずお問い合わせください)
日程/公開中
地図・環境
現地地図
宇部市の結婚・育児の助成金
出産・子育て | |
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子育て関連の独自の取り組み | (1)子育て世代包括支援センターの設置~妊娠期から子育て期にわたる相談。(2)産後ケア個別事業(ショートステイ、デイサービス)、集団型事業の実施。(3)産婦健康診査(産後2週間・1ヶ月)・生後2週間新生児相談。(4)1歳児健康診査の実施(5)多胎妊婦健康診査助成及び育児支援事業の実施。(6)妊産婦や子育て世代を大切にする意識を醸成するために妊婦応援都市の推進。(7)うべ子育てパートナーの養成・認定。(8)養育費確保のための補助事業等。 |
出産祝い |
なし
|
公立保育所数 |
5ヶ所 0歳児保育を実施 5ヶ所 |
私立保育所数 |
23ヶ所 0歳児保育を実施 22ヶ所 |
保育所入所待機児童数 | 0人 |
認定こども園数 | 2園 |
預かり保育実施園数-公立 | - |
預かり保育実施園数-私立 | 13園 |
学校給食 | 【小学校】完全給食【中学校】完全給食 |
公立中学校の学校選択制 | 一部実施(特認校就学制度[就学希望時。中学校3年生を除く。受け入れ可能人数に達していない場合]、就学学校選択制度[一部中学校入学時及び選択区域への転入。市内転居を含む]) |
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢 | 中学校卒業まで |
子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢 | 中学校卒業まで |
※提供データには細心の注意を払っておりますが、調査後に変更がある場合があります。 最新の情報につきましては各市区役所までお問い合わせください。
見学可能な日程
オープンハウス(事前に必ずお問い合わせください)
日程/公開中
問合せ先
アールネット不動産(株)
電話番号:0836-38-7722
お問い合わせの際は、「goo(グー)を見て」とお伝えください。
免許番号:山口県知事(2)第003610号
不動産会社情報
<仲介>
アールネット不動産(株)
山口県宇部市東梶返4-9-43
山口県知事(2)第003610号
(公社)全日本不動産協会山口県本部会員 中国地区不動産公正取引協議会加盟
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
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