手稲駅の中古住宅・中古一戸建て 物件一覧

函館本線/手稲

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6が該当しました。

  • 2480万円

    間取り 3SLDK
    建物面積 106.2m2
    土地面積 138.49m2
    築年月2015年10月(築8年8ヶ月)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス9分/「曙8条1丁目」バス停 停歩5分
    その他の交通
    住所北海道札幌市手稲区前田八条18
    三井のリハウス札幌西センター三井不動産リアルティ札幌(株)

  • 2380万円

    間取り 2LDK
    建物面積 97.36m2
    土地面積 197.61m2
    築年月2006年11月(築17年7ヶ月)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス14分/「明日風3丁目東」バス停 停歩2分
    その他の交通
    住所北海道札幌市手稲区明日風4
    三井のリハウス札幌西センター三井不動産リアルティ札幌(株)

  • 1880万円

    間取り 4LDK
    建物面積 106m2
    土地面積 215.27m2
    築年月2001年6月(築23年)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス34分/「石狩庁舎前」バス停 停歩3分
    その他の交通
    住所北海道石狩市花畔二条1
    リクラス不動産(株)

  • 2150万円

    間取り 4LDK
    建物面積 105.98m2
    土地面積 198.34m2
    築年月2007年7月(築16年11ヶ月)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス9分/「前田8条9丁目」バス停 停歩5分
    その他の交通
    住所北海道札幌市手稲区前田八条9丁目
    (株)ハウジングプラザ 不動産事業部

  • 1480万円

    間取り 4SLDK
    建物面積 128.48m2
    土地面積 208m2
    築年月1988年2月(築36年4ヶ月)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス12分/「南3線」バス停 停歩5分
    その他の交通
    住所北海道石狩市花川南九条1丁目
    (株)ハウジングプラザ 不動産事業部

  • 2499万円

    間取り 3SLDK
    建物面積 173.06m2
    土地面積 303.75m2
    築年月1996年4月(築28年2ヶ月)
    • 最寄り駅JR函館本線 手稲駅 バス25分/「花川北2条2丁目」バス停 停歩6分
    その他の交通
    住所北海道石狩市花川北一条2丁目
    センチュリー21吉田宅建
  • 1~6

函館本線/手稲

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札幌市手稲区の暮らしデータ(子育て情報や公共料金)

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み (1)交通事故・労働災害およびその他不慮の災害により、父、または母等を失った(重度障がいとなった場合を含む)義務教育終了前の遺児を扶養する方に遺児1人につき月額4,000円を支給するとともに、手当の対象となる遺児が小・中学校および高等学校等に入学する際または中学校卒業後、就職する際に遺児1人につき2万円を支給。(2)幼児教育・保育の無償化の対象外となっている3歳未満の児童について、就学前児童でかつ認可施設等を利用している児童を上から数え、2人目の保育料を無償化。なお、年収約640万円未満の世帯は、上の子の年齢や施設の利用の有無にかかわらず、世帯の2人目以降の保育料を無償化し、子育て世代の経済的負担を軽減。
出産祝い なし
備考
-
公立保育所数 20ヶ所
0歳児保育を実施 14ヶ所
私立保育所数 182ヶ所
0歳児保育を実施 182ヶ所
保育所入所待機児童数 0人
認定こども園数 211園
預かり保育実施園数-公立 9園
預かり保育実施園数-私立 49園
学校給食 【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制 一部実施(小規模特認校)
子ども・学生等医療費助成<通院>対象年齢 小学校卒業まで
子ども・学生等医療費助成<入院>対象年齢 中学校卒業まで
住まいの給付金(助成金・補助金)
中古購入 利子補給制度 なし
中古購入 補助/助成金制度 なし
増築・改築・改修 利子補給制度 なし
増築・改築・改修 補助/助成金制度 あり
上限金額 (1)50万円(2)120万円
備考
(1)【住宅エコリフォーム補助制度】市内事業者が施工する一定の省エネ改修やバリアフリー改修を対象。総工事費(税抜)の10%(1,000円未満切捨)又は一申請者あたり50万円のいずれか少ない額を限度とし、補助対象工事毎に市が定める補助金額の合計を補助。(2)【耐震改修工事補助金】1981年5月31日以前に在来軸組工法で建築された木造戸建住宅等について、耐震改修工事(設計を含む)に要する費用の8/10又は1棟につき120万円のいずれか少ない額を限度として補助。

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