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6件が該当しました。

新潟県燕市吉田下中野 600万円

  • 600万円

    （坪単価:-）

    土地面積 402.9m2
    用途地域 １種中高
    建ぺい率 60%
    容積率 200%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅ＪＲ越後線 南吉田駅 徒歩17分
    • ＪＲ越後線 吉田駅 徒歩23分
    その他の交通
    住所新潟県燕市吉田下中野
    新潟土地建物販売センター(株)長岡支店

新潟県燕市吉田西太田 550万円

  • 550万円

    （坪単価:8.93万円）

    土地面積 203.7m2
    用途地域 １種住居
    建ぺい率 70.00%
    容積率 200.00%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅ＪＲ越後線 南吉田駅 徒歩8分
    その他の交通
    住所新潟県燕市吉田西太田
    協同物産(株)

新潟県燕市吉田東栄町 710万円

  • 710万円

    （坪単価:11.98万円）

    土地面積 196m2
    用途地域 １種住居
    建ぺい率 60.00%
    容積率 200.00%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅ＪＲ越後線 南吉田駅 徒歩11分
    • ＪＲ弥彦線 吉田駅 徒歩15分
    その他の交通
    住所新潟県燕市吉田東栄町
    (有)ウスタ不動産

新潟県燕市下粟生津 530万円

  • 530万円

    （坪単価:4.1万円）

    土地面積 427.63m2
    用途地域 -
    建ぺい率 70.00%
    容積率 200.00%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅ＪＲ越後線 南吉田駅 徒歩16分
    • ＪＲ越後線 粟生津駅 徒歩15分
    その他の交通
    住所新潟県燕市下粟生津
    (有)ウスタ不動産

新潟県燕市下粟生津 750万円

  • 750万円

    （坪単価:7.38万円）

    土地面積 336.16m2
    用途地域 準住居
    建ぺい率 70.00%
    容積率 200.00%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅ＪＲ越後線 粟生津駅 徒歩2分
    • ＪＲ越後線 南吉田駅 徒歩29分
    その他の交通
    住所新潟県燕市下粟生津
    (株)大和土地建物

新潟県燕市吉田下中野 700万円

  • 700万円

    （坪単価:12.93万円）

    土地面積 179m2
    用途地域 １種住居
    建ぺい率 70%
    容積率 200%
    建築条件 なし
    • 最寄り駅越後線 吉田駅 徒歩17分
    • 越後線 南吉田駅 徒歩15分
    その他の交通
    住所新潟県燕市吉田下中野
    株式会社平成地所
  • 1～6件

駅

越後線/南吉田

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燕市の暮らしデータ(子育て情報や公共料金)

出産・子育て
子育て関連の独自の取り組み 小学生以下の子ども達から郷土史を含んだ内容を学んでもらう目的から“燕市かるた(つばめっ子かるた)”を作成し、遊びながら学んでいる。
出産祝い なし
備考
-
公立保育所数 14ヶ所
0歳児保育を実施 10ヶ所
私立保育所数 3ヶ所
0歳児保育を実施 3ヶ所
保育所入所待機児童数 0人
認定こども園数 6園
預かり保育実施園数-公立 1園
預かり保育実施園数-私立 -
学校給食 【小学校】完全給食【中学校】完全給食
公立中学校の学校選択制 未実施
乳幼児医療費助成(通院)対象年齢 18歳3月末まで
乳幼児医療費助成(入院)対象年齢 18歳3月末まで
住まいの給付金（助成金・補助金）
新築購入 利子補給制度 なし
新築購入 補助／助成金制度 あり
上限金額 100万円
備考
【燕市移住家族支援事業】申請年度の4月1日以降に燕市に転入届を提出し、市外から燕市に移り住み定住する(ただし認定申請を行う日において6ヶ月以上市外に居住)方が対象。補助対象住宅を新築又は購入するため、金融機関等との借入契約(償還期間10年以上)を締結し、当該住宅に2名以上で居住するなど、その他条件あり。また、条件に応じて加算金あり。
新築建設 利子補給制度 なし
新築建設 補助／助成金制度 あり
上限金額 (1)100万円(2)131万円
備考
(1)【燕市移住家族支援事業】申請年度の4月1日以降に燕市に転入届を提出し、市外から燕市に移り住み定住する(ただし認定申請を行う日において6ヶ月以上市外に居住)方が対象。補助対象住宅を新築又は購入するため、金融機関等との借入契約(償還期間10年以上)を締結し、当該住宅に2名以上で居住するなど、その他条件あり。また、条件に応じて加算金あり。(2)【木造住宅耐震診断・耐震化事業】耐震診断料の補助対象範囲に応じた額、高齢者世帯等は全額(最大11万円)。耐震建替工事費用の4/5、上限60万円。耐震建替工事と合わせて省エネ化をする場合、省エネ改修費の23％、上限60万円の加算金あり。他要件あり。
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